金融業界から女性が転職するには？おすすめの転職先と転職成功のポイントを解説

金融業界で働く女性のなかには、営業目標や転勤、労働時間、将来のキャリアに不安を感じ、転職を考えている方もいるだろう。

結論から言えば、女性だから金融業界からの転職が難しいと決めつける必要はない。ただし、年収を維持したいのか、働き方を変えたいのか、専門性を伸ばしたいのかによって、選ぶべき転職先は変わる。

本記事では、金融業界で働く女性が転職を考える理由、年代・職種別に検討しやすい転職先、面接や自己PRで押さえるべきポイントを解説する。

自分に合う転職先を絞り込みたい方は、ぜひ参考にしてほしい。

金融業界で働く女性の転職実態｜理由・難易度・転職先

金融業界に勤める女性が転職を考える理由は、人によって異なる。人間関係、働き方、営業目標、転勤、業界の変化など、悩みが複数重なって転職を検討するケースもある。

まずは金融業界で働く女性の転職実態として、下記の順番で整理する。

自分の悩みが「今の会社の問題」なのか、「金融業界全体との相性」なのかを切り分けながら確認してほしい。

女性が金融業界から転職を考える主な理由

金融業界に限らず、女性の転職では労働条件や人間関係が大きな理由になりやすい。厚生労働省の令和6年雇用動向調査では、女性の転職入職者が前職を辞めた理由として、「その他の個人的理由」を除くと「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」が12.8％、「職場の人間関係が好ましくなかった」が11.7％だった。

金融業界で働く女性の場合、これらに加えて営業目標や転勤、業界の変化に対する不安が重なることもある。主な理由は下記のとおりだ。

労働時間や休日などの働き方を見直したい

金融業界は職種や配属先によって働き方が大きく異なる。窓口、個人営業、法人営業、融資、事務、本部部門などで、残業の発生しやすい時期や休日対応の有無は変わる。

例えば、営業職では顧客対応や目標管理、事務職では月末・期末・決算期の処理などで忙しくなることがある。家庭、育児、介護、資格取得などと両立したい方にとって、勤務時間や休日の見通しが立ちにくいことは転職理由になりやすい。

転職先を選ぶ際は、残業時間の平均だけでなく、繁忙期、休日出勤の有無、時短勤務や在宅勤務の制度、制度の利用実績まで確認しておきたい。

職場の人間関係や組織風土に悩んでいる

金融業界では、支店や部署ごとの方針、上司の考え方、営業目標の管理方法によって職場の雰囲気が大きく変わることがある。

人間関係の悩みがある場合、すぐに業界を変えるべきとは限らない。同じ金融業界でも、会社規模、職種、個人営業か法人営業か、本部部門か支店勤務かによって働き方は異なる。

「金融の仕事が嫌なのか」「今の職場環境が合わないのか」を切り分けることで、同業界への転職か、他業界への転職かを判断しやすくなる。

営業目標やノルマのプレッシャーが大きい

金融業界では、投資信託、保険、融資、預かり資産、法人取引など、担当業務によって数値目標が設定されることがある。

目標そのものが悪いわけではないが、顧客に合う提案をしたいのに数字を優先せざるを得ないと感じたり、評価が目標達成に偏りすぎていると感じたりすると、精神的な負担につながる。

ノルマがつらい場合は、営業職から事務職や営業サポート、コンプライアンス、本部企画、カスタマーサポートなどへ職種を変える選択肢もある。

転勤や異動が生活設計と合わない

銀行、証券会社、保険会社などでは、総合職や広域勤務の求人で転勤・異動が発生する場合がある。転勤があると、住まい、家族、通勤時間、将来設計に影響するため、転職を考える理由になりやすい。

一方で、金融業界にも地域限定職、エリア総合職、本部職、転勤範囲が限定された求人がある。転勤を避けたい方は、求人票の「勤務地」「転勤の有無」「転勤範囲」「雇用区分」を必ず確認しよう。

金融業界のデジタル化や将来のキャリアに不安がある

銀行手続き、証券取引、保険契約などはオンライン化が進んでいる。金融庁も、デジタル技術を用いた金融サービスの変革やAI利活用の後押しを方針に掲げている。

ただし、デジタル化が進むからといって、金融業界の経験が不要になるわけではない。むしろ、金融知識、顧客対応、リスク管理、コンプライアンスへの理解を持つ人材は、デジタルサービスや本部企画、審査、カスタマーサクセスなどでも活かせる可能性がある。

将来性が不安な場合は、「金融業界を離れるか」だけでなく、「金融知識を別の職種で活かせないか」も考えてみよう。

女性が金融業界から転職するのは難しい？性別より経験と条件が重要

女性が金融業界から転職すること自体は、特別に珍しいものではない。令和6年雇用動向調査では、20〜24歳から55〜59歳までの年齢階級で、女性の転職入職率が男性を上回っている。

また、募集・採用では性別にかかわりなく均等な機会を与えることが求められている。転職活動では、女性かどうかよりも、求人が求める経験・スキルと自分の経歴が合っているかを確認することが大切だ。

金融業界出身者は、下記のような経験をアピールしやすい。

ただし、転職すれば必ず年収が上がるわけではない。令和6年雇用動向調査では、転職入職者の賃金が前職と比べて「増加」した割合は40.5％、「減少」した割合は29.4％だった。

特に金融業界から他業界へ移る場合、業界平均や給与体系が変わることがある。年収、勤務地、転勤、残業、評価制度を事前に確認し、何を優先するのかを明確にしておこう。

金融業界出身の女性が検討しやすい転職先

金融業界出身の女性が検討しやすい転職先は、大きく分けると「同じ金融業界」「公務員・公的機関」「不動産や事業会社などの他業界」の3つである。

同じ金融業界｜年収と専門性を活かしやすい

金融知識や実務経験を活かしたい方は、同じ金融業界への転職を検討しやすい。銀行、証券会社、保険会社、信託銀行、運用会社、IFA、リース会社、金融系コンサルティング会社などが候補になる。

国税庁の令和6年分民間給与実態統計調査では、金融業・保険業の平均給与は702.3万円で、業種平均477.5万円を上回っている。個人の年収は会社や職種、雇用形態で異なるが、年収を維持したい方にとって同じ金融業界は検討しやすい選択肢だ。

ただし、同じ金融業界でも営業目標や転勤の有無は求人によって異なる。年収だけでなく、仕事内容や評価制度まで確認しておこう。

公務員・公的機関｜試験区分と受験資格を確認する

安定した勤務制度や地域に根ざした働き方を求める方は、公務員や公的機関を検討することもある。市役所や区役所などでは、窓口対応、書類確認、事務処理、住民対応など、金融業界で培った正確性や接客力を活かせる場面がある。

ただし、公務員になるには試験や選考を受ける必要がある。年齢、学歴、職務経験などの受験資格は試験区分や自治体によって異なるため、希望する自治体や機関の募集要項を早めに確認しよう。

また、公務員であっても配属先によって残業や繁忙期はある。働き方を重視する場合は、仕事内容や配属の可能性まで確認することが大切だ。

不動産・事業会社・サービス業などの他業界

金融業界以外に転職する場合は、不動産、事業会社の経理・財務、営業、カスタマーサポート、IT・フィンテック、コンサルティングなどが候補になる。

例えば不動産業界では、住宅ローンや資金計画の知識が役立つことがある。事業会社の経理・財務では、数字を扱う力や正確な処理能力を評価される可能性がある。

一方で、他業界へ移ると給与体系、評価方法、働き方が大きく変わることもある。未経験職種に挑戦する場合は、研修体制や入社後に求められる成果を事前に確認しておこう。

金融業界出身の女性におすすめの転職先｜年代・職種別に整理

ここからは、金融業界出身の女性におすすめの転職先を年代別・職種別に紹介する。

同じ金融業界を選ぶべきか、他業界へ挑戦すべきかは、年齢、経験、希望年収、働き方の優先順位によって変わる。自分に近い項目を中心に確認してほしい。

年代別のおすすめ転職先｜20代・30代・40代以降で考える

年代別に見ると、転職で重視されるポイントは変わる。20代はポテンシャルや成長余地、30代は経験の再現性、40代以降は専門性やマネジメント経験が見られやすい。

年代	検討しやすい転職先	確認したいポイント
20代	同じ金融業界、事業会社の営業・事務、不動産、IT・フィンテック	未経験職種に挑戦する場合は、年収・研修体制・残業時間を確認する
30代	信託銀行、証券会社、運用会社、法人営業、本部部門、経理・財務	これまでの実績を数字で説明し、即戦力として何ができるかを明確にする
40代以降	金融専門職、管理職候補、コンプライアンス、事務企画、地域限定職	専門性、マネジメント経験、勤務地・雇用条件の優先順位を整理する

20代女性は未経験職種にも挑戦しやすい

20代は、金融業界内の転職だけでなく、他業界や未経験職種への転職も検討しやすい年代である。

金融業界の営業職であれば、顧客対応力や提案力を活かして、証券、保険、不動産、IT・フィンテック、法人営業などに挑戦できる可能性がある。事務職であれば、正確な処理能力やコンプライアンス意識を活かして、経理、財務、営業事務、金融事務なども候補になる。

ただし、未経験職種へ転職する場合は、一時的に年収が下がる可能性がある。仕事内容だけでなく、入社後の昇給、研修、評価制度も確認しよう。

30代女性は経験を活かせる転職先を軸にする

30代女性は、20代に比べて即戦力として見られやすい。未経験転職が不可能というわけではないが、これまでの経験をどう活かせるかを説明できる転職先のほうが、選考では評価されやすい。

金融業界での営業経験がある方は、信託銀行、証券会社、保険会社、IFA、運用会社、法人営業、ウェルスマネジメントなどが候補になる。事務や融資、審査の経験がある方は、本部部門、事務企画、コンプライアンス、経理・財務なども検討しやすい。

30代で転職を成功させるには、「どんな実績があるか」だけでなく、「その実績を転職先でどう再現できるか」を伝えることが重要だ。

40代以降は専門性・マネジメント・働き方の優先順位を明確にする

40代以降は、金融知識、顧客基盤、管理職経験、育成経験、審査・事務企画・コンプライアンスなどの専門性が評価されやすい。

一方で、勤務地、年収、役職、勤務時間などの希望条件が多いと、応募できる求人が限られることがある。譲れない条件と妥協できる条件を分け、求人を絞り込もう。

職種別のおすすめ転職先｜証券会社・銀行・保険会社

ここからは、現在の職種別におすすめの転職先を紹介する。証券会社、銀行、保険会社で働く女性は、それぞれ活かせる経験が異なる。

証券会社の女性におすすめの転職先

証券会社で働く女性は、マーケット知識、金融商品への理解、富裕層や法人顧客への提案経験を活かしやすい。

転職理由としては、営業目標の負担、相場環境に左右されるストレス、全国転勤、休暇の取りにくさ、将来のキャリア不安などが挙げられる。

証券会社出身者の転職先としては、信託銀行、IFA、ウェルスマネジメント、運用会社、M&A仲介、保険会社、オペレーティングリース会社などが候補になる。

IFAは一般に金融商品仲介業者を指し、証券会社や銀行などの委託を受けて、有価証券の売買の媒介などを行う。証券会社での営業経験を活かしやすい一方で、報酬体系や営業スタイルは会社によって異なるため、固定給・インセンティブ・顧客開拓方法を確認しておこう。

営業以外を希望する場合は、金融事務、営業企画、コンプライアンス、投資教育、カスタマーサクセスなども選択肢になる。

銀行員の女性におすすめの転職先

銀行員の女性は、融資、預金、資産運用、住宅ローン、法人営業、窓口対応、事務処理など、幅広い経験を活かせる。

年収を上げたい場合は、証券会社、信託銀行、IFA、ウェルスマネジメント、運用会社、M&A仲介、保険会社などを検討できる。ただし、営業要素が強い求人では、目標管理や評価制度が現在より厳しくなる可能性もある。

働き方を重視したい場合は、事業会社の経理・財務、金融事務、審査、営業サポート、カスタマーサポート、本部系の企画職なども候補になる。

銀行での経験をアピールする際は、「正確に処理できる」だけでなく、担当した業務範囲、顧客数、融資案件数、ミス削減、業務改善、資格などを具体的に伝えよう。

保険会社の女性におすすめの転職先

保険会社で働く女性は、ライフプラン、保障設計、顧客との長期的な関係構築、契約手続き、保全対応などの経験を活かしやすい。

営業経験がある方は、IFA、保険代理店、金融機関向けホールセラー、ウェルスマネジメント、不動産、カスタマーサクセスなどが候補になる。ホールセラーは、販売会社や金融機関に対して商品説明や営業支援を行う職種であり、保険知識やプレゼン力を活かしやすい。

営業以外を希望する場合は、保険事務、営業サポート、コールセンター管理、研修担当、事業会社の人事・福利厚生関連職なども検討できる。

保険会社から転職する場合は、成果報酬型か固定給型か、既存顧客対応が中心か新規開拓が中心かによって働き方が大きく変わる。給与体系と営業方法は必ず確認しておこう。

金融業界出身の女性が転職を成功させるには

金融業界出身の女性が転職を成功させるには、転職先を選ぶ段階から準備が必要だ。

「今の仕事がつらいから辞める」だけで動くと、転職後に同じ悩みを抱える可能性がある。応募前に条件を確認し、職務経歴書や面接で自分の強みを具体的に伝えよう。

応募前に確認すべき条件｜勤務地・年収・評価制度を整理する

転職先を選ぶ際は、求人票の職種名だけで判断しないことが大切だ。金融業界と同じ職種名でも、会社によって働き方や評価制度は異なる。

応募前には、下記の項目を確認しておこう。

女性活躍や両立支援の状況を確認したい場合は、厚生労働省の女性の活躍推進企業データベースや、企業の採用ページ・統合報告書なども参考になる。

転職面接のポイント｜実績と再現性を数字で伝える

転職面接では、「金融業界で働いていました」だけでは十分なアピールにならない。どのような顧客を担当し、どのような課題に向き合い、どのような成果を出したのかを具体的に伝える必要がある。

20代であれば、素直さ、学習意欲、基本的なビジネスマナー、成長余地を見られることも多い。一方で30代以降は、即戦力としての経験や、入社後に成果を出せる再現性が重視されやすい。

営業職の場合は、販売実績、目標達成率、担当顧客数、提案内容、顧客からの評価などを整理しよう。事務職やサポート職の場合は、処理件数、ミス削減、業務改善、マニュアル作成、後輩育成、資格取得などもアピール材料になる。

成果だけでなく、成果に至るまでの工夫を伝えることも重要だ。転職先の企業は「この人は自社でも同じように成果を出せるか」を見ている。

職務経歴書・自己PRの書き方

面接前の関門になるのが、履歴書や職務経歴書だ。特に職務経歴書では、職歴を並べるだけでなく、転職先で活かせる経験をわかりやすく書く必要がある。

営業成績や資格がある場合は、できるだけ具体的な数字を用いると伝わりやすい。例えば、下記のような書き方ができる。

記入できる営業成績がある場合は、数字だけでなく、成果につながった行動もセットで書こう。例えば「顧客属性に応じた提案資料を作成した」「面談前に保有資産やライフイベントを整理した」など、工夫した点を加えると自己PRに厚みが出る。

営業職ではない場合も、アピールできることは多い。正確な処理、期限管理、顧客対応、業務改善、チーム内の調整、後輩指導などは、金融業界以外でも評価されやすいスキルだ。

自分の経験をどのように書けばよいかわからない場合は、金融業界の転職に詳しいエージェントへ相談するのも選択肢である。

金融業界の転職に詳しいエージェントへ相談する

金融業界出身の女性が転職を成功させるには、求人選び、職務経歴書、面接対策を丁寧に進める必要がある。

特に金融業界は、同じ「営業」「事務」「本部職」でも会社によって仕事内容や評価制度が異なる。求人票だけでは、転勤の実態、残業、営業目標、年収の上がり方がわかりにくいこともある。

金融業界に詳しい転職エージェントであれば、これまでの経験や希望条件を整理し、応募先に合わせた自己PRや面接対策のアドバイスを受けられる。

アドバイザーナビでは、金融業界特化型の転職エージェントに無料で相談することが可能だ。履歴書や職務経歴書の書き方、自己PR、転職先の選び方に迷っている方は、相談先の一つとして活用してみよう。

出典

厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」（公開日：2025年8月26日）
国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査結果について」
金融庁「2025事務年度 金融行政方針」（公開日：2025年8月29日）
日本証券業協会「金融商品仲介業者」
e-Gov法令検索「雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律」
人事院「国家公務員試験採用情報NAVI 試験情報」
厚生労働省「女性活躍推進法特集ページ」